今日の日経新聞の「働き方 21世紀型の条件」村山恵一コメンテーターの記事。

「これからは自営的な働き方が増える。変化に適応できる基礎能力を身につける教育が大事だ」。神戸大学の大内伸哉教授は、ITを使いこなす情報リテラシー、契約書が読み書きできる法務リテラシー、資金集めの金融リテラシーなどを若いうちに学べる環境をと、訴える~と書かれてある。

日本は、企業と時間での契約が主だが、能力の高い人は同じ量の仕事を、早く終えることが出来る。拘束時間ではなく、仕事量で基準を設ければ、私生活の時間は多くなる。そこで、学びや人との交流を増やすことで付加価値の高いアイディアが生まれ、家族と過ごすことで親密さが増し、運動や映画などを楽しむことでストレスのセルフケアが出来る。そのような時間を過ごした人は、さらに能力が高まり、仕事が早く終わる。

ワーク・ライフバランスの実現は、経営戦略であり健康管理でもある。

米国は、独立した個人として働くフリーランサーは2016年で5500万人、労働力人口の3人に一人を占めるらしい。

労働力人口が不足している日本で、フリーランサーが増えるとますます企業に人がいなくなる。ベンチャー技術・人材を取り込む大企業のM&A急増が今日の日程新聞の第一面。

一人ひとりの能力が最大限に発揮されるには、もっと自由な時間の使い方の推進が必要なのかもしれない。自己管理力と自己責任力を養いながら、最も、パフォーマンスの高い仕事が出来るように時間を各自で構成出来れば、仕事の質・量のストレス要因は軽減されるかもしれない。

企業でフリーランスのような働き方が出来れば・・・「自由」と「責任」責任は自由があるからこそ生まれる。